国立大学法人島根大学

島根大学 男女共同参画推進室

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育休の一つの事例について(1)

倉田健悟(汽水域研究センター、男女共同参画推進室)

育休を取った経験があるということで、室員になったばかりの私が何かを書くことになった。いや、育休を島根大で初めて取った男性職員ということで、室員の役が回ってきたらしい。こういう機会があるのなら、3年前に多くの新鮮な思いを書き綴っておけばよかった!

私の場合、結婚後7年目に生まれた2人目の息子が生後3ヶ月目から7ヶ月までの5ヶ月間の育休であった。1人目の息子の時は、妻が育休をとっている。2人目は私が育休を取る順番であった。付け加えないといけないのは、私が単身赴任のため、妻と私が10日以上同居するのは、育休の期間だけである。別に結婚する前から、このような”仕組み”が決まっていたわけではない。お互いの仕事と家庭(ここでは育児と同義)を両立させようとした結果、そうなったまでのことである。たぶん、読者が期待している”男性の育休”の話としては、かなり特殊なケースと思われる。

さて、育休の休は、”休業”なのか”休暇”なのか?

いや、私は”育児研修”だったと思う。いっそのこと、制度を”休業”ではなく、”研修”にすれば良い。レポートを書かなかったので、3年後に書くはめになった。2回目は、”育児バカンス”または”育児ホリデイ”にして、職場に戻ったらみやげ話を義務とする。一度、研修を終えれば、次の機会の育休は、休暇になると思う。休暇を楽しむ余裕ができるだろう。休業は、言葉が良くない。無意識に仕事を休んでいる、という負い目を感じてしまう。少なくとも、上司は、「彼(彼女)は研修に行っている」という認識が必要である。仕事と家庭の両立の面から見た、私の”育休”論は、こうなった。

男女の違いについては、一般論はない。母親が必ず育休を取らなくてはならない理由はないし、全ての父親が育休を経験しなくてはならない理由もない。子どもを育てるという長いスパンの中で、両親がどのように分担するか、そこの一部として、制度としての育休があるだけだ。単に夫婦間で話し合うべき問題である。

結局、特殊なケースしか経験してない私は、事例が一つしかないのに、考察を書き過ぎてしまった。論文ならば、再現性に欠け、残念ながらリジェクトの可能性が高い。ただ強調したかったのは、育休を男性と女性の対比で考えるのではなく、仕事と家庭の位置づけの問題として考えるほうが、生産的であるということである。

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